挫折した小笠原TSL(テクノ・スーパー・ライナー)の使い道

 小笠原TSL(テクノ・スーパー・ライナー)が燃料費の高騰で採算割れが確実となり、運行中止が決定されました。しかしそれではあまりに勿体ない。 因みに概要は同船の概要は以下のとおりです。

 船型 空気圧力式複合支持船型(TSL-A型)
総トン数 約145,00トン、全長 約140メートル、全幅 29.80メートル、深さ 10.50メートル、 船速 38ノット。
 喫水 オフクッション時 5.00メートル・オンクッション時 2.40メートル、 主機関 LM2500+(40,500SHP)×2基 主機関 高速ディーゼル機関×4基 推進装置 ウォータージェット×2基 、貨物積載重量 210トン、 旅客定員 742名。

 さあ、そこで転用案です。

 第一に海自の実験艦として採用、世界最大の大型エアクッション船ですから、この大型艦にこのシステムが適応できるのか、各種の装備を搭載して実験してみるわけです。また米軍のように高速輸送艦として運用が可能かなどのリサーチにも使用できるでしょう。

軍艦は民間商用船と違って毎日航行するわけではいので、海自が実験艦として運用するならそれほど燃料の問題はないわけです。

 第二に海保の大型保安船として採用。ヘリと臨検隊を積んで、西南海域に投入する。

 第三としてはこれまたヘリと臨検隊を積んでマラッカ海峡で海賊退治用にアセアン諸国などにリース。 如何でしょうか。

ブログ気持玉

クリックして気持ちを伝えよう!

ログインしてクリックすれば、自分のブログへのリンクが付きます。

→ログインへ

なるほど(納得、参考になった、ヘー)
驚いた
面白い
ナイス
ガッツ(がんばれ!)
かわいい

気持玉数 : 1

面白い

この記事へのコメント

NS60
2005年09月28日 01:18
ずっと拝見していましたが初めてコメントします。
このSuperLinerOgasawaraは当事者ではありませんが
TSL実験船段階から見ておりましたので
このままM造船のピアに繋がれておかれるのも
しのびなく、何とか活用できればいいなと思っております。
ただRORO船のように車両の自走揚収機能が
なかったと思いますので、そこを改造して
1と2の折衷+国交省(TSL本来の高速輸送)で
多目的船として生きる術はないかなと思います。

キヨタニ
2005年09月28日 12:41
米軍ではオーストラリアからタイプは違いますが高速船を購入し輸送船として運用しています。
国費を投じて開発建造したのですから有効に活用
して欲しいものです。
2005年09月28日 18:20
機関や艤装品は他で利用して、船体は洋上ホテルにでもするしかないと思う。
軍用にしても予算の制約から逃れられない。燃料費で足が出ますよ。
キヨタニ
2005年09月29日 02:16
先にも述べた様に民間の定期船と軍艦では航行の度合いが異なり使用燃料はことなります。それにある程度の燃料の高さは目をつぶれます。
特にテストベッドの試験艦にすればその点は目を潰れるでしょう。
S
2005年10月19日 23:30
国内外の災害時、現地に派遣する。病院船にするべき、オペ室などをすべて備えた走る病院。
キヨタニ
2005年10月20日 12:25
 それはいいですね。ですが、どこの所属にするのか?という問題がありますね。
 防衛庁はMDで予算が圧迫されますから。消防庁か厚生省直轄というものしっりこないし。
 海保が適当なような気がします。
S
2005年10月20日 16:28
文部省と厚生労働省を絡ませれば、全国の大学病院から人員を確保(脅して)できるのですが・・・・
キヨタニ
2005年10月20日 17:08
 次の閣僚の顔ぶれによるでしょうね。確か自治医大は国交省所轄で、卒業生はお礼奉公の義務あります。それと現場であまり多様な症例をみれないことが不満の自衛隊の医官が多いことが問題になっております。かれらを乗せて離島や過疎地をドサマワリする。
 で、省庁横断人事が実行されるからとりあえず、割り勘で関連省庁に持たせるというのはどうでしょうかね。
sionoiri
2005年10月23日 09:03
自治省は「総務省」、自治医大も「総務省」
さて、まぁ外野はキヨタニさんと同じ…
http://www.sankei.co.jp/news/morning/23iti001.htm
産経10/23[「テクノスーパーライナー」を改造、転用する案も…]
2006年01月21日 14:29
◆TSL問題/即時抗告なければ2月2日に決定確定。テクノ・シーウェイズ仮処分申請、地裁却下◆

東京地裁が18日、超高速船テクノスーパーライナー(TSL)の用船契約解約無効に関する仮処分申請について却下したが、
テクノ・シーウェイズ側は決定に対し不服のある場合2週間以内に東京高裁に抗告を申し立てることが可能。
2月1日までに行わない場合、今回の決定が確定する。
 同申し立ては保有管理会社テクノ・シーウェイズ(本社・東京都港区)が小笠原海運(同)による
用船契約解約の無効を求めていたもので、東京地裁では、テクノ・シーウェイズ側の小笠原海運に対する
船舶引き渡し準備不備を解約有効、却下の主因とした。
 その半面、契約失効については小笠原海運が主張する昨年6月2日でなく、
同社が2度目に解約通知した11月7日との見方を示した。…

                            【日本海事新聞】
http://www.jmd.co.jp/
キヨタニ
2006年01月21日 16:10
やはり防衛庁か海保が引き取って欲しいものです。

この記事へのトラックバック